うつや適応障害のときの金銭面

うつや適応障害のときの金銭面

うつや適応障害になってしまったときに重要なのは金銭面です。

会社員である場合、病気の程度にもよりますが基本的に労災と認定されることはありません。

それに労災として事を進めると会社ともめてしまい、自身にとってもよくないことが多いのです。

筆者の場合、会社に一因はあったとは思いましたが、自身の過去や家庭の状況なども原因だったと考え、労災として進めることはしませんでした。

そうなった場合の筆者の金銭面対策を書いていきます。


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まずは有給を消化しました

うつや適応障害のときの有給

筆者は有給をほとんど消化していませんでした。

なので、とりあえず2ヵ月ぶんの有給を消化しました。

それによって2ヵ月は給料が支払われていたため、それを家計にあてました。

この場合、残業手当などはつかないので注意しましょう。

また、こういった期間に少しでも家庭の出費を抑える手続きをしておくことが大事です。

携帯料金や保険など見直せるものを見直して出費を抑えましょう。


賞与はしっかりともらおう

うつや適応障害のときの賞与

有給や休職に入ったとしても賞与はきちんともらいましょう。

筆者は3月から有給2ヵ月、それから休職としました。

私の勤めていた会社では6月に賞与が払われました。

この賞与の査定期間は、前年の9月から翌年の3月となります。

なので賞与は元気な時の査定で受け取ることは当然です。

不安であれば、こういったことを賞与をいただく前に確認しておくことが大事です。

確認をしておくのは本人でなくてもよいです。

家族や親しい知人にお願いすることも良いのではないかと思います。

私は軽く確認をして、無事に通常通りの賞与をいただくことができました。


休職期間は傷病手当金を申請しよう

うつや適応障害のときの傷病手当金

短期間の療養で回復しない人も多くおられます。

その場合、休職に入ることになります。

そのときは会社から給料が払われることはありません。

稀に会社から手当のようなものが支払われる場合がありますが、なかなかそういった手厚い企業はありません。

ですので、一般的には傷病手当金を申請することになります。

少々、手続きは大変ですが必ず申請しておきましょう。

また、大企業などであれば個別の傷病手当金制度があり、通常よりも手厚いことがあります。

会社独自の社会保険制度などがある場合があるので、会社に問い合わせてみましょう。

詳しくは下記をご覧ください。

傷病手当金制度


休職期間では治らなかった・・・退職金

うつや適応障害のときの退職金

休職期間は1年半という場合が多いです。

また傷病手当金制度を利用できるのも1年半が限界となります。

この期間が過ぎた場合、生計を立てる収入が途絶えてしまいます。

そうなると最後に頼れるのは退職金となります。

ただし、貯蓄などがある場合は少し話が変わってきます。

まだ会社に残りたいという気持ちがあれば貯蓄を削ってでも休職を続けられる場合があります。

しかし、会社に復帰できそうにない場合は退職とすることも気持ちの面で良い場合もあるかもしれません。

そういった観点から退職金はうまく使うことがいいでしょう。


退職して仕事を探そうと思ったときには失業手当

うつや適応障害のときの失業手当

致し方なく退職となってから病気が回復するというケースもあるでしょう。

その場合、すぐに仕事が見つかるというのは難しい場合が多いです。

また焦って仕事を探しても体調面から良くない場合があるので、仕事選びは慎重に行いたいものです。

なのでそういった場合は失業手当を申請しましょう。

ただ、退職から期間が経過すると失業手当は受けられない場合もあるかもしれません。

その場合は他の制度に頼るなど、何とか生活を保つしかないでしょう。


まとめ

うつや適応障害のときの金銭面のまとめ

ここまでうつや適応障害のときの金銭面について書いてきました。

とても辛い病気であるため、こういった金銭面はしっかりとしておかなくてはなりません。

また金銭面で不安が生まれるということが、より病状を悪化させてしまうということもあります。

ですので、こういった金銭面対策を恥とは思ってはいけません。

一生懸命、治療するために必要な土台です。

もしもこういった金銭面の手続きが辛い場合は信頼できる家族や親戚、友人や知人を頼りましょう。

金銭面をフォローしてより効果的に療養をすることができます。

苦しい病気ではありますが、いつか回復したときの明るいイメージを持つように心がけることが大事だと思います。

最後までお付き合いいただきありがとうございました。


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